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【整骨院集客】2021年、成功する整骨院のマーケティング3つの方向性

広告規制の強化によって、整骨院の宣伝・マーケティングは出来ることが限られてきています。

整骨院名義で整体院のような内容のチラシを撒いたら保健所に通報されるケースも多くなっています。

またグーグルの健康アップデートのせいで整骨院名義のホームページはSEO対策がしにくくなってきています。

できることが限られてきている整骨院ですが、2021年現在どのような宣伝マーケティングをすることが集客につながるのでしょうか?

今回は「成功する整骨院のマーケティング4つの方向性」を詳しく解説していきますので、ぜひ整骨院を経営している方は集客の参考にしていただければと思います。

今回の記事でわかること

・整骨院のマーケティングとしてどんな選択肢があるのかがわかる
・あなたの整骨院が取るべき宣伝の方向性がわかる
・具体的な整骨院の集客戦略がわかる

把握すべき整骨院の現状

整骨院のマーケティング戦略について具体的にお話する前に、2021年現在整骨院が置かれている状況を説明します。

①広告の規制がある

先にもお話した通り、整骨院には広告規制があります。

整骨院名義でチラシを撒く場合は「施術所の広告及び名称に関する規制」に適したものでないといけません。

簡単に言うと「院名」「電話番号」「住所」「営業時間」「予約方法」くらいしかチラシには掲載してはいけないということです。

これに反すると保健所に通報されるケースが毎年増えてきています。

また整骨院名義だと掲載できる広告媒体も限られていますし、仮に掲載出来てもアピールできる内容も制限されます。

例えばホットペッパービューティーには整骨院名義では掲載することが出来ません。

エキテン!には整骨院名義で掲載は出来ますが、使える文言に制限があるため訴求力を出すことが難しくなっています。

②ホームページのSEO対策に制限がある

では自前のホームぺージで院のアピールをすれば良いかというと、それも難しくなってきています。

確かに2021年現在では、ホームページにはチラシのような広告規制が当てはめられることはありませんが、SEO対策に制限増えてきています。

整骨院という屋号でホームページを持つのであれば、「整骨院だからこそのコンテンツ」が重視されます。

要は自費施術のアピールする整骨院のホームページはSEO対策としては逆効果で、整骨院ならではのコンテンツのみを掲載することが整骨院としての最適なSEO対策になっています。

これに関しては下記「治療院がホームページSEOで確実に対策しなければならないYMYLとE-A-T(健康アップデート)を徹底解説」をぜひご参考ください、

治療院集客集団WAO
治療院がホームページSEOで確実に対策しなければならないYMYLとE-A-T(健康アップデート)を徹底解説 | 治療... グーグルの健康アップデートによって、ホームページの検索順位が落ちて困っている治療院は多いと思います。 グーグルは「こういうコンテンツのホームページを上位表示させ...

整骨院の現状まとめ

まとめると、整骨院はチラシの内容や掲載可能な広告媒体に制限がある一方で、広告規制のないホームページでアピールしすぎるとSEO対策が出来ないということになります。

つまり整骨院という屋号で宣伝・マーケティング・集客をしていくことには、様々なデメリットがあるということをまずは把握しておきましょう。

これを前提として、具体的なマーケティング戦略について見ていきます。

方向性① SEO対策の出来るホームページ+α

整骨院のマーケティングの方向性の1つ目は、SEO対策の出来るホームページを持ちそれを集客の基盤とすることです。

条件

この方向性を取る条件としては、保険治療や交通事故などの内容がメインとなる「整骨院らしいホームページ」にすることです。

自費施術押し出すようなことがあってはいけません。

高単価の自費施術を売っていくではなく、あくまで保険治療を中心として、そこから自費施術につなげていくことを目指します。

戦略

この方向性でにおいては、まずは次のようなキーワードでの検索上位を目指します。

・「地域名(駅名)+整骨院」
・「地域名(駅名)+症状名」

これによりホームページへのアクセスを多数集めることで、集客につなげます。

SEO対策の効いたホームページはコンテンツが弱くなる分、アクセス数でそれを補います。

ホームページのコンテンツ力不足は、外部の宣伝ツールを利用します。

今インターネットのユーザーは、公式ホームページを見た後にネットのクチコミも調査する傾向にあります。

だからホームページに患者さんの体験談を集める代わりに、グーグルマイビジネスやエキテンなどのクチコミを集められるサイトにクチコミを集めることにリソースを集中します。

これによりホームページのコンテンツ力の弱さをカバーできることになります。

目指す集客数は地域の人口次第ですが、月に数十名をこの戦略で追求することになるでしょう。

メリットとデメリット

この方向性のマーケティング戦略のメリットとしては、「宣伝費を抑えやすい」ということがあります。

かかる費用は基本的にはホームページの制作費と維持費くらいで、一度集客システムとして確率できれば長期間集客が安定します。

デメリットとしては「整骨院側の努力が必要」であることと「高単価の自費施術集客に向かない」ということです。

ホームページ外部のサイトにクチコミを集めるためにスタッフ総出で体制を整えることが必須ですし、これによる集客は基本は保険治療で、自費の単価もせいぜい高くて3000円程度になります。

方向性② SEO対策無視の重症症状特化型ホームページ+PPC広告

方向性の2つ目は整骨院としてのSEO対策を無視したコンテンツ重視で重症症状をターゲットにしたホームページを持つことです。

条件

この場合はホームページの検索順位を気にしないことが条件となります。

整骨院のホームページSEO対策の逆のことを行い訴求力の強いコンテンツを目指すので、高い検索順位を目指すこととは両立しません。

戦略

集客戦略としては、ホームページのコンテンツに徹底的にこだわり訴求力を強化しつつ、SEO対策が弱くアクセス数が集まらないところをPPC広告で補うことになります。

ホームページのコンテンツとしては、普通の整骨院ではあまり対応しない症状を追加しつつ、かつそれに関する患者さんの体験談を地域一番と言えるくらいに集めます。

また医師などの医療従事者の推薦や、アスリートなどのコメントなども集めることが出来ると良いでしょう。

改善率やリピート率・満足度などを数字で表現するのも効果的であり、治療家歴が長いのであればそれもアピールポイントになります。

とにかく訴求力のあるコンテンツのホームページを作り上げて、PPC広告でアクセス数を稼ぎ集客につなげていくことが戦略となります。

メリットとデメリット

この方向性でマーケティング戦略を取る場合のメリットとしては、高単価の自費施術でもそれなりに集客が出来るところです。

1回あたりの施術費用が1万円であっても集客できる可能性があります。これはSEO対策型の整骨院のホームページや戦略では難しい部分です。

また高単価でなく5000円程度の施術費の場合、集客効果が最も高くなり月に30名の集客も可能となるところが強みでしょう。

一方のデメリットとしては、すでに説明した通り検索順位を上げることが難しく、PPC広告のために費用が毎月一定程度かかるところです。

またこの戦略が地域に上手くはまらなかった場合、まったく集客につながらずに経営リスクにつながるケースもありえるところも大きなデメリットといえる言えるでしょう。

方向性③ 整体院として営業する

方向性の3つ目は、整骨院としてではなく整体院として宣伝・集客をしていくことです。

条件

この方向性で戦略を組む場合、「整骨院としてのメリット」を捨てる必要があります。

整骨院と整体院では、一般の人は整骨院の方を選ぶ傾向にあります。

一般の人にとって整骨院は整形外科のように医療機関の1つであり、整体院は医療機関としては認識していないからです。

このメリットを捨てても良いと考えるならこの方向性を選択しても良いでしょう。

戦略

整体院としてマーケティングを行っていく際の戦略は「総合的な宣伝」というものになります。

ホームページのようなWEB集客だけでなく、チラシのようなアナログ集客も組みあわせていきます。

整骨院ではなく整体院としてアピールするということは、広告規制をあまり受けなくなるということです。

例えばチラシの内容に関しても、整骨院として作れる範囲よりも訴求力のあるコンテンツを掲載することが出来ますし、それでも保健所に通報されることもなくなります。

チラシを撒けるようになるメリットは「インターネットでは届かない患者層にも届く」こと。これを利用しない手はありません。

悩んでいる症状改善のためにインターネットで手段を探す人も多くいますが、それと同じくらいネットで調べない人もいます。

中には「腰痛の改善は整形外科か整骨院しかない」と思い込んでいる人もいます。

そのような人にはネットではなく、チラシという方法で改善の方法を伝えるしかありません。

つまりこの方向性の戦略としては、「ホームページを持ちつつチラシも定期的に利用する。また同時にグーグルマイビジネスなども有効活用する」という総合的なマーケティングが必要になるでしょう。

メリットとデメリット

この方向性で宣伝・集客をする場合のメリットは、すでにお話したように広告規制をそれほど受けない点にあります。

それゆえ高単価の自費施術を提供する場合でも、②の方向性とは違ってチラシという手段も使えることでより集客成功率が高まると言えます。

一方でデメリットとしては、これもすでにお話しましたが「整骨院としてのメリットを放棄する」ということにつながります。

整骨院の方が医療機関として認識されているのに、あえて医療機関ではない整体院にすることは、それだけで見込み患者への訴求力が落ちることになります。

コロナ禍で最も安定した経営が出来ている整骨院

2021年現在、コロナ禍によって様々な業種の店舗は売上に悪影響となっています。

治療院業界でもそれが当てはまり、2019年の売り上げよりも平均して3割ぐらい下がっている院が多いです。

そんなコロナ禍でも安定して、むしろ売り上げが2019年よりも上がっている整骨院があります。

それは「方向性① SEO対策の出来るホームページ+α」の戦略を取っている整骨院です。

コロナ禍で経済的な打撃があるのは店舗や治療院経営者だけでなく、一般の人にもあります。

また打撃を受けていない人も、将来への不安からお金をなるべく使わないようにしています。

そのために自費ではなく保険治療を受けられる①の戦略を取っている整骨院に患者が急増しているのです。

レセプトの処理が追いつかない院も多いと聞いています。

逆に高単価の自費施術を提供している整骨院は売上で苦労しているケースが多いです。

整骨院が高単価の自費施術で集客したいなら

整骨院が方向性の②と③を採用のは、自費施術で集客をしたいという希望があるからでしょう。

これらの場合、宣伝のコンテンツにはとことん力を入れないと集客に失敗して経営のリスクとなる場合が多いです。

特に失敗しやすいのが、「それまで保険治療メインで営業していてホームページを持たずに集客できていた」というパターンです。

このパターンから高単価自費施術に移行するとき、「これまで普通に集客していたから、ホームページさえ作れば自費でも集客できるだろう」と考えるのですが、これが見込み違いになってしまうのです。

つまりホームページを持つだけでは集客出来ないのです。集客できるほど訴求力のあるホームページになっていないのです。

整骨院が自費施術で集客する場合、ホームページを持つだけで集客できるのではなく、ホームページを持つことは前提としてプラスアルファでさまざな対策もしなければいけません。

■ホームページの内容をとことん強化する。(患者さんの体験談を集める、医師の推薦をもらう etc)

■グーグルマイビジネスにクチコミを地域一番になるくらい集める

上記2つはコンテンツ強化策の一部ですが、これ以外にもできる限り宣伝内容を強化しないと高単価施術で集客することは出来ません。

方向性・戦略を考える際にこのことは必ず参考にしていただきたいと思います。

参考までに、他にも宣伝の内容を強化する策について解説している記事をご紹介します。

治療院集客集団WAO
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まとめ

整骨院の集客において成功する整骨院のマーケティング3つの方向性を解説してきました。

それぞれの方向性・戦略にはメリット・デメリットがありますし、採り入れる時の条件もあります。

それらだけでなく「自分が整骨院として何をやりたいのか」も加えて総合的に判断して、どの方向性・戦略にするのか決めていくのが良いでしょう。

ポイントは中途半端な戦略にしないことです。

「①だけと②のような戦略にしたい」というようなことになると、宣伝・集客の内容がブレて集客訴求力が落ちることになるでしょう。

方向性や戦略というのは、売上に直結する要素です。本来であれば開業前にとことん考えて突き詰めおくことが必要になります。

経営の途中で方向転換したい場合もあるでしょう。その際は極端な方向転換ではなく、なるべく少しずつ変えていくことが経営リスクを下げることになります。

競合が多すぎる治療院業界において、整骨院も生き延びるため方向性・戦略をしっかりと決めておきましょう。

投稿者プロフィール

治療院集客集団WAO
治療院集客集団WAO
治療院ひとつひとつの特性や地域性・業種ごとの推奨マーケティング理論を踏まえた集客コンサルティングを行うプロ。

有名クチコミサイト「エキテン」黎明期に在籍し、企画立案、有料サービスのプランニング、一般店舗のコンサルタントとして集客・マーケティング業務に従事。

当時のクライアント店舗は300を超え、その大半が治療院であったため、治療院の集客を熟知するようになる。特に新規客獲得に貢献した集客のエキスパートとして2012年に独立し「店舗集客集団WAO」を立ち上げる。

2021年には店舗集客集団WAOの治療院部門を独立させ、「治療院集客集団WAO」を設立。
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